「2025年問題」ってご存知ですか?
2025年。予測される日本の看護師数と手厚い看護を必要とする患者数の需給バランスが崩れ、確実に患者の安全性が弱まります。
この記事では、迫りくる『2025年問題』で具体的に予想されること、なかでも最も深刻化すると考えられている「看護師不足」について、データを示しながら解説します。
さらに結論を先にいいますと、この深刻な看護師不足を救えるのは現在71万人いる潜在看護師さん1人ひとりです!
2025年問題を救えるのがなぜ潜在看護師さん1人ひとりなのか?・・・理由と根拠を交えながらお伝えしますね。
2025年問題は私たちの生活、特に医療・看護に深刻な影響を及ぼす可能性が極めて高い(厚生労働省も以前より警鐘している)問題です。
しかし認知へむけた積極的な報道などは少なく、明らかに具体的な効果を示す対策が講じられているわけでもありません。
ましてや日本看護協会においては、本質から目を背けているとも捉えられかねない看護ビジョンを打ち立てています。
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この記事が2025年問題への警鐘となることを願っています。
では、まいりましょう 。
2025年問題とは?
「団塊の世代(約800万人)」が75歳以上になる超高齢社会によって生じるさまざまな問題を2025年問題といいます。
さらに現在の後期高齢者1,500万人と合わせると、2025年には2,200万人を超えると予想されます。
国民の4人に1人が2025年には後期高齢者となります・・・といったほうがイメージがわくかもしれませんね。
なぜ2025年の超高齢社会が問題なの?
2025年問題でまず直面するのが年代別の人口問題です。
後期高齢者が急増する一方で少子化の影響も免れません。若年層の人口が減少し、少子高齢化はさらに加速していくのは確実ですよね。
若い世代の労働力が高齢者の生活を支える日本において、人材・環境不足に伴う労働資源の不足はとても深刻な問題となります。
具体的にはどんなことが予想されるの?
若い世代の労働力が低くなると、医療や経済の変化が起こります。
一言でいうと「若い世代が高齢者を支えきれなくなる」のです。
このように2025年問題の影響は幅広く、早い段階で対策を講じなければならないミッションだと国も捉え続けています。
そして、2025年問題による影響をもっとも受けると考えられているのが医療だと言われています。
次の章では、医療のなかでも2025年問題で最も深刻な看護師不足について見ていきます。
2025年問題と看護師不足の深刻化をデータから考える
結論からお伝えすると、2025年問題の看護師不足はめっっっっちゃ深刻な問題です。
マスコミなどは深刻問題すぎて国民を煽らないように報道規制かけてるんじゃないかなって勘繰ってしまいます。
政府やマスコミって重要な問題や決定事項ほど隠そうとするか、大きなニュースに被せて”サラッと”報道して遂行することってありません?
2025年問題は、まさにそんな感じなんですよね〜。
話がズレてきたので戻しますね。
厚生労働省が看護師の残業時間と有給取得日数のパターンを3つ設定、それぞれの必要数を試算をした結果を下に示します。
- 約202万人(残業なし/有休20日以上取得)
- 約190万人(残業10時間以内/有休10日以上)
- 約180万人(残業10時間以内/有休5日以上)
という結果になりました。
一方で実際の総看護職(准看護師・看護師・助産師・保健師)数は2016年(平成28年)末現在で約166万人です。
年々増加見込みではありますが、2025年には約175〜182万人までしか増加しないとみられています。
2025年には約196〜206万人の看護師が必要と推測されています。
2025年問題の看護師不足は都市部で顕著に!
前述の3つの勤務形態のうち現在の勤務状況に最も近い『残業10時間以内/有休10日以上』の設定で見た場合、看護職員は29の都道府県で不足していて、特に都市部で顕著になることがわかりました。
2025年に看護師不足が顕著となる上位3つの都府県を示します。
- 神奈川県:充足率72.6%(看護師不足数:32000人)
- 大阪府:充足率74.8%(看護師不足数:36000人)
- 東京都:充足率77.0%(看護師不足数:42000人)
です。
要因は、人口増加で医療需要が供給を上回るからとみられています。
特に訪問看護分野では、1人の負担増に伴う離職者数増加のため全国的に看護師不足になると分析されています。
繰り返しますが、ここまで詳細な試算が出ているというのに2025年問題による看護師不足は大々的には認知されていません。
私の勤める急性期総合病院でも申し送りや看護師間で積極的に話題にのぼることはありません。
この記事を通じて1人でも『自分ごと』として考えていただけたら幸いです。
【2025年問題】看護師不足が深刻化するとみられる自治体
2025年 | 充足率(%) | 不足人数(人) |
①神奈川県 | 72.60 | 3万2053 |
②大阪府 | 74.80 | 3万6725 |
③東京都 | 77.00 | 4万2064 |
④埼玉県 | 85.50 | 1万3307 |
⑤千葉県 | 88.80 | 8856 |
⑥奈良県 | 90.30 | 1975 |
⑦北海道 | 92.40 | 7850 |
⑧愛知県 | 92.40 | 7267 |
⑨宮城県 | 92.50 | 2426 |
⑩静岡県 | 92.70 | 3450 |
※厚生労働省の推計
2025年問題を救えるのは71万人の潜在看護師さんだ!
2025年問題を救えるのは間違いなく71万人いる潜在看護師さんです!
なぜなら、これからの医療・看護は「病院」から「在宅」への道を歩み始めるからです。
潜在看護師さんの【子育て・親の介護・PTA活動・専業主婦など】の経験が、そのまま在宅に必要な看護へとつながるからです。
私は個人的に復職を目指す潜在看護師さんの応援をしていますが、決して復職を押し進めているわけではありません。
ナイチンゲールは「その人自身の家庭」における看護の実現を看護の最終目標に想定していました。
マザーテレサは「家に帰って家族を愛してあげてください」と言い残しています。
私も『看護は地域や家庭にこそあるもの』と考えています。
ですので、潜在看護師さんで専業主婦の方、子育てを経験している方…ほんとにみなさん素晴らしい看護師さんなんだと思っています。
そんな素晴らしい潜在看護師さんが、あらためて医療機関に復職・貢献しようと考えている、そんな方の応援ができればとの想いで【潜在看護師の復職応援団】を運営しています。
医療・看護が「病院」から「在宅」への道を歩み始める話の根拠
国は2014年の診療報酬改定で、医療費削減および高齢化対策として、看護師の配置が7対1の病床いわゆる「急性期病棟」を減らす方向を示しました。
7対1配置の診療報酬が減らされていくと、今後若い世代が減少することで急性期医療へのニーズも減少していくと推測されます。
したがって急性期病棟は減少し、医療・看護は必然的に「病院」から「在宅」への道を歩み始めます。
当院においても急性期看護に人員を多く配置していていた時代から、徐々に慢性期あるいは在宅のほうへ人員・比重ともにシフトしはじめています。
今後この「病院」から「在宅」へのスピードは加速するものと考えられます。
今までも、これからも、潜在看護師さんの力は重要であることは間違いありません。
復職を考えている潜在看護師さんへ
前述のとおり私は潜在看護師さんが、日々家庭や地域の中で奮闘されていること自体すごいことだって思っています。
そういった日々を過ごしながらも、看護師として復職を考えていらしゃる方にむけての応援として、私の潜在看護師から復職にむけての経験もふまえてお伝えしますね。
もちろん、あなたやご家庭にとって働きやすい職場への復職が良いですよね。
私は一度、自力で復職先を探して失敗・後悔したことがあります(涙)
その経験をふまえてこれだけはしておいた方がいいかなって思っているのが看護師転職サイトへの登録です。
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まとめ
2025年問題について『自分ごと』と考え、1人ひとりがなにかしらの行動を少しでも起こしましょう!
2025年問題、最も深刻化すると考えられる「看護師不足」についてはとても奥が深い問題です。
ぜひ、一緒に考えていければいいなと思っています!
また、潜在看護師さんの応援も勝手に頑張っておりますので、いつでもお問い合わせやコメントよりご連絡いただければと思います。
個人情報へ留意すること、人生を左右するような選択の決定にはお答えしかねることをご理解・ご了承くださいませ。

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はじめまして、看護師のよしと申します。元サッカー選手から水商売を経て、現在は17年目のナースマンやってます。子育て相談ドットコム( https://t.co/S0pywzKtDr )にも看護師として登録中。医師・看護師・保育士など各分野の専門家が無料でお悩み相談に回答しています。ぜひご活用くださいね😄
— よし@潜在看護師の復職応援団 (@senzaikangoshi) October 19, 2019